毎月の給料・年収に満足をしてない人は多いと思います。
結局のところ今の給与面に満足できないのであれば、安定した生活もできるはずがないので心にもゆとりがなくなり精神的に追い詰められることもありますよね。
そんな時に思うことは
- 【会社の年収や福利厚生に不満があるので転職を考えよう・・・】
- 【毎月の給料の足しに副業を始めてみよう・・・】
などと、色々な感情が交錯すると思います。
そんなあなたに伝えたいことと言えば、
【副業をするなら将来独立を視野】にいれて取り組むこと、
そして独立する気がないのであれば【転職も視野に入れて、今の会社と上手に付き合う】ことが非常に重要だよ。ってことになります。
確かに「働き方改革」により働き方の自由度・ニーズが増えてきましたが、まだまだ、副業を容認している企業は少ないのが本音です。
ましては、会社から言えば【副業してる社員と専業として働いてる社員】ならどちらを将来的に出世優遇するかは一目瞭然ですよね。
企業サイドからすれば、「副業をしないサラリーマンを出世ルートに乗せてあげよう」と思うのが素直な気持ちでしょう。
このページでは、副業と転職のメリットとデメリットを紐解き「どの選択肢を選べば、自分の年収も上がり、幸福度が得られるのか」を紹介していきます。
目次
副業のメリットは給料＋αの生活ができる
働き方改革や終身雇用制度の崩壊により、副業で少しでも生活に余裕を持たせようと思う方は多くなってきてます。
ましてはFacebook・インスタ・Twitterなどを見れば、副業で本業の他から収益を上げている方を見かけることも多くなってきていますが、実際に副業でしっかりと収益を上げている人はごくわずかです。
結局のところ、副業を始めても難しい仕組みがあったり、頑張っても薄利多売システムだったり、長く続かない副業もあるのも事実です。
実際に10年ほど前に流行りだした「転売」などの副業はレッドオーシャンと言って、副業のライバルが増えすぎて薄利多売どころか、次の資金の補填のために赤字覚悟で出品したりすることも当たり前でした。
その一方で不動産投資やコインランドリー投資などをして確実な収入源を確保できる副業もありますので、どの選択肢を選ぶかで「副業収益」がかなり差が出るといっても過言ではありません。
副業の最大メリットはサラリーマンという権利収入がある
サラリーマン副業・OLの副業の最大メリットと言えば、
【会社から権利収入という給料をいただきながら、副業で小遣いを稼げる】ということが良い点でもあります。
ニュアンスを少し変えて言うのであれば、「勤務中の仕事はノルマだけをしっかりとクリアし給料を貰いながら、副業はサラリーマン以上に頑張る」ってことです。
副業時に気を付ける２つの重要事項
サラリーマンとして副業で月に２万～１０万円ほどの副収入の柱ができると確かに生活にもゆとりが出てくることでしょう。
今まで、趣味に投資できなかったことに投資できるようにもなりますし、老後に必要な貯蓄2000万を少しずつでも貯めることも可能になります。
ただし副業で気を付けたい２つのことがあります。
- 会社の就業規則に反してないか？
- 確定申告をしっかりできるか？
会社の就業規則に違反していないか？
副業を開始する前に確認したいことは、会社の規定に違反していないか？がとっても大切です。「小遣い稼ぎの副業ならバレないだろう」と思うなかれ。
副業を始めて収益が上がれば、自分の名前や屋号を使って副業を始めることとなりますから、絶対にバレますし、隠れて確定申告をしても住民税の特別徴収を通じ会社にバレるケースが多いです。
家庭があれば、奥さん名義で始める方もいるでしょうが、収益が上がりすぎれば扶養控除もできなくなりますし、隠れてこそこそやるとストレスも溜まることになるでしょう。
ですので、副業が禁止されている企業に就職しているのであれば、副業は諦めることです。
その一方で、副業に前向きな企業と言えば「IT系企業」がかなり緩い感じで、副業を解禁している企業は副業をやることで
- 新規の人脈の構築
- スタッフレベルの成長
- 税務面などの知識も身につく
など、従業員に副業を許容することで、今までにない人脈を増やし、業務以外の知識に発見や、副業をすることで仕事に対する責任感や、社員の教育、確定申告などの税務面も勉強することで、新規事業の構築への発展もありうると思い、副業に前向きな企業もあるのも事実です。
ただ、公務員は
- 国家公務員法第103条
- 地方公務員法第38条
により、副業すると法律違反となりますのでくれぐれも気を付けてください。
確定申告をしっかりできるか？
また、副業をすることで避けては通れないのが確定申告です。
「売上から経費を引いた金額が２０万円以上であれば」確定申告が必要となります。
例えば、売り上げ100万円あり、経費が70万円であれば、売り上げ利益として、30万になりますので確定申告は必須です。
副業を始めることで、控除できるものもありますが、利益が20万を超えることがわかるのであれば、しっかりと申告をしましょう。
利益が20万円以上出ているのに、無申告すると無申告加算税として最大で20％の重加算税として納めなければならなくなるので気を付けてください。
日本に住んでいる以上、納税義務は誰にでもありますので、この辺りは副業をやるには注意したいポイントです。
副業のデメリットは時間の拘束と出世のレールから外れる
副業のデメリットとして、問題点が２つあります。
- 出世から大きくレールが外れる
- 本業以外に時間が拘束される
キャリアアップは期待が持てなくなる
就労規定の規約に反しなくとも、副業を始めると企業サイドは「あいつは副業やってるよな～」と認知されることになります。
副業を許容してる企業サイドの本音としては「当社で働くのであれば、当社の力だけになってもらいたい」が本音です。
理由としては、
- 副業で疲弊しすぎて本業に支障をきたす可能性がある
- その結果、生産性が落ちて事業の利益が減少する
などと、企業側からすれば、副業を容認するのにはデメリットのほうがやはり多いのです。
ですが、終身雇用制度の崩壊とともに、縛りつけることもできなくなっている企業も多いこと。
また、副業組には人事や部長、役員クラスの耳に入るので、キャリアアップの道から大きく外れることは免れません。企業も恋愛も同じで、２股かけていれば「結局どっちが大切なの？」ってなるのが本音でしょう。
プライベート時間の自由が少なくなる
また、上記でも少し書きましたが、副業をやる＝プライベートの時間を割いて働くことになりますので、平日は帰宅後に副業のリサーチや商品の発送、日曜日なども今まで趣味に使ってきた時間を副業の時間に充てることになります。
副業も遊び半分ではできないことですので、副収入を得たいのであれば真剣に取り組む必要があります。
また、ライバルが多い副業であれば、付加価値を提供できないと、まったく商品が売れないケースがあったり、不動産であれば、投資したものの結局利回りが割ってしまい逆にマイナス運用になる可能性もなくありません。
副業を始めるときには「プライベートの時間を削ってまでやることか？」をしっかりと考えて行動する必要があります。
副業の結論：将来独立をするなら副業を始めるべき
会社に勤めながら、副業をやることには、メリットもデメリットもあります。
副業はやるべきか？の結論としては、「将来、副業が本業の給与を超えるのであればやるべき」であり、「将来副業をメインとして独立するのであればすぐに行動に移すべき」が答えとなります。
冒頭のほうでも述べましたが、サラリーマンとして給料を貰いながら、副業のスキルアップを図り最終的に独立するのであれば、副業を始めるのは十分に良いことだと思います。
転職のメリットは年収やキャリアアップのため（例外もあり）
副業の話をしてきましたが、
そのように、思うのであれば
転職のメリットは自己評価を知りキャリアに箔をつけることが可能
転職メリットと言えば、自分の評価を最大限に評価してくれ、尚且つ、年収面や福利厚生なども今以上に飛躍できる企業に転職をすることが可能ということです。
先ほどの本業と副業の２本柱の収入源よりも、本業１本に絞り込むことで、時間的な自由も副業者よりもありますので、本業にのめり込むことができます。
また2足わらじではないので本業で業績を残せば成果報酬も上がりキャリアアップもできるのです。
今は独立した私が言えることは、１つの得意分野を極めることで最終的には会社の戦力にもなり、その結果、役員として就任することももちろん可能です。
また、役員を飛び越えて独立をすることも十分に可能です。
ただ、独立するよりも会社の２番手、３番手のポジションを目指すほうが実は安泰でもあります。
ですから、独立や副業で小銭も稼ぐことよりも、今の企業満足であれば、今の企業の２番手、３番手を狙うキャリア構成を考察すること。もしくは、今の会社に安心感を得ることができずに将来不安であれば、あなたを評価してくれる企業に転職することが最大のメリットとなるでしょう。
また、むやみに転職するのではなく、しっかりと転職先候補の会社のリサーチしたり、転職エージェントなどを活用したりして、しっかりと情報収集することは最重要課題となります。
あまり気を張らずに転職先をリサーチしてエントリーシートを送り、面接に臨むことが一番です。
結局はあなたの評価は会社がすることで、あなたができることと言えば、職務経歴書の書き方やアピールポイントを分かりやすく説明することが最重要なのです。
20代であれば
30代であれば
３０代の転職で気をつけたい２つのポイントとおすすめ転職サイト３選
40代であれば、
40代の転職求人の成功事例は？資格なし転職の厳しいって本当？
などを参考にしてみるといいでしょう。
転職のデメリットは社会的信用度が下がる（例外もあり）
転職のメリットばかりではなく、デメリットもあります。
それは、「転職ばかり繰り返すと、社会的信用がさがるよ」ってことです。
キャリア向上の目的があり、２～３社の企業を転職していくのであれば、それは正しいことですが、意味もなく「上司が高圧的で、何を言っても無視される。ムカつくからやめよう」などと、不満を理由に数々の企業を綱渡りすることは、避けるべきです。
エントリーシートを記入し応募をしても、
- 「なぜこの人は、こんなに転職を繰り返すのだろう」
- 「全職場の問題よりも、人間性にも問題があるのかも」
と、転職先の人事なども、疑問に思われてしますこともあります。
目的のある転職はOK
転職は目的がある転職であればOKで、目的が不透明な場合は、今の企業にとどまり自分の立ち位置を見直すことも必要です。
ただ、先ほどの話のように、どこの会社にも「嫌な上司や同僚」はいるものです。
そんな時には、「会社がブラックよりも、人間的なブラックが多かった」と思い転職をすることをお勧めします。
ハラスメント被害はすぐに転職する
ハラスメントがあれば、辞める口実にもなります。
時には、退職届けを受理してくれな企業もありますので、そのような場合は、退職代行を利用し退職することも、十分に可能です。
退職代行の記事は会社に嘘の退職理由を伝えるはもう古い？今流行の転職代行を活用せよ！で紹介していますのでお時間のある時に見てください。
また、退職する時には、有給休暇を消化してストレス発散するのも良いと思います。
転職の結論：今の会社よりも待遇などが融通されるのであれば転職をする
転職のメリットをデメリットを考察して言える結論は、
「今の会社よりも、地位的・給与・福利厚生などの待遇が良ければ、転職をすることにメリットはあるよ」ということです。
少し、残業が増えても、現職よりも年収が50万以上、上がるのであれば転職するべきですし、理不尽な対応の上司がいてストレスが溜まり苦痛を伴っているのであれば、転職するべきです。
自問自答し、今の会社に居座ることのメリットはあるのか？メリットがなく悪いイメージしかないのであれば、他の選択肢を選ぶことです。
まとめ
「副業と転職をどちらを選ぶのが良いか？」についてお話をしてきましたが、
【会社に居座りながら権利収入として給料を貰いながら副業でも稼ぐ方法】と【会社と決別し副業にも手を出さずに、時間効率と年収をアップさせる転職サイトを活用する方法】の２つの結論を紹介いたしました。
はっきり、言えば、甲乙つけれる話ではありません。
これは、あくまでも、自分の生活スタンスによって答えが変わるからです。
そのために、良いことも悪いことも経営者である視点で紹介させていただきました。
それでは。